2024「アートプロジェクト プロデュース＆マネジメント講座」

森美術館特別顧問、アーツ前橋特別館長を務める南條史生が監修を行い、過去3回アートシーンと接続する人材を輩出してきた人気講座「アート＆プロジェクトマネジメント講座」を再編集。

アートを通じて社会をエンパワーするプロジェクトを“構想する人材育成・構築支援”にもフォーカスした講座を開講します。

2023年に、経済産業省が初めてアート産業の振興について検討を行い、「アートと経済社会について考える研究会」の報告書を公表するなど、文化芸術は、経済社会を支える主要なエンジンとして、アートがイノベーションに貢献するファクターとしての期待が高まっています。

本講座では、豊富な経験を持つ講師陣をラインナップ。アート業界の知識領域、プロデュース（構想）とマネジメント（構築）の双方の手法を学べるカリキュラムを用いて、次世代のアートプロジェクトのメソドロジーを実践的にレクチャーしていきます。

受講生同士、受講生と講師の対話も重視し、実際に取り組もうとしているプロジェクトへのフィードバックや支援も得られる面も特徴です。また、部活動（講座外の有志活動）としてアートプロジェクトの現場へのフィールドワークなども予定しています。

アートプロジェクトのプロデュースに焦点を当て、構想段階の提案ドキュメントを元に構造と要点をレクチャーする8月23日（金）の初回講座は、無料公開講座として受講生以外にも開かれたオンライン・オフラインのハイブリット形式で開催をいたします。
ぜひ、お気軽に足をお運びください。

＊無料公開講座の申し込みは、ページ下部のPeatixリンクよりお願いいたします。

本講座は、多数の現代アートのプロジェクトを手掛けるエヌ・アンド・エー株式会社とクリエイティブカンパニーの株式会社ロフトワークによる合同事業「NINE 有限責任事業組合」によって運営されます。

NINEは、アートプロジェクトにおいてキュレーターが描くアイデアとビジョンを現実世界に展開し、それを美しく開花させるための先進的なマネジメントの仕組みを目指します。NINEはアート世界におけるプラクティカルな実行者を目指します。

募集期間

2023年6月6日（木）〜2023年7月19日（金）12:00　受付分まで

場所

初回（8月23日）：ハイブリット開催（株式会社ロフトワーク [東京・渋谷] 10F/オンライン Zoom）

第2回〜第7回：オンライン（Zoom）

特徴

・アート業界において実績ある事業社2社のノウハウを取り込んだプロジェクトプロデュース／プロジェクトマネジメントのメソッド、フレームワークを提供。
・座学を軸に、ワークショップを交えて実践的にレクチャー。講師、受講生とのディスカッションも積極的に行います。
・部活動（講座外の有志活動）としてアートプロジェクトの現場へのフィールドワークなども予定しています

募集対象

・アートプロジェクトを実現したい社会人
・アート・文化事業にかかわる行政、企業の担当者・関係者

参加条件

・18歳以上
・最低5回の授業に参加できること
・アートプロジェクトの仕事に興味があること

定員

15名
※最小開講人数：5名
※応募者多数の場合は事務局での審査の上、受講当選者を決定します。

料金

受講料：社会人 18万円（税込）

※初回講座はハイブリット開催です。会場への交通費は実費となります。

講師陣（五十音順/予定）

䂖井 誠（株式会社ロフトワーク プロジェクトマネージャー）

小川秀明（アルスエレクトロニカ・フューチャーラボ共同代表 ディレクター）

木村絵理子（弘前れんが倉庫美術館館長）

熊谷　薫（事業評価・アーカイブコーディネーター/アートマネージャー/合同会社ARTLOGY代表）

桑原康介（株式会社桑原商店 代表取締役）

諏訪光洋（株式会社ロフトワーク代表取締役社長）

洞田貫晋一郎（洞田貫プランニングス代表取締役）

南條史生（N&A株式会社代表、森美術館特別顧問）

原亮介（株式会社ロフトワーク シニアディレクター）

藤原さゆり（NINE LLP  統括ディレクター）

南條史生（N&A株式会社代表、森美術館特別顧問）
諏訪光洋（株式会社ロフトワーク代表）

キャンセルポリシー
・受講をキャンセルする場合は、受講可能の案内から一週間以内にその旨のご連絡をお願い致します。
・受講可能の案内後、一週間以内の入金確認がとれない場合かつ、受講の意思確認が取れない場合はキャンセルとみなし、次点の方の繰り上げを行わせていただきます。

講座受講規約
アート＆プロジェクトマネジメント講座は、NINE有限責任事業組合（以下「当社」といいます）が提供するアートプロジェクトのマネージャー育成講座（以下「本講座」といいます）です。

本規約においては、本講座を通じて提供される講義、教材、アドバイスその他の情報、その他一切のサービスを「本サービス」といいます。

本サービスの内容の詳細は、当社の判断により変更されることがあります。

受講者は、本講座の受講を申し込むにあたり、本規約に同意したものとみなされます。また、本規約は改訂されることがあり、本規約の改訂後にユーザーが本サービスの提供を受けた場合、当該改訂に同意したものとみなされます。

本規約に同意しないユーザーは、本サービスを利用することはできません。

第1条 (本講座の内容および変更の告知)

1.本講座の趣旨および開講時期、提供される本サービスの内容およびその対価については、本講座の募集ページ（以下「募集ページ」といいます）で公表される内容に従うものとします。

2.本講座の開講後、本サービスの内容に変更があるときは、各受講者の登録されたメールアドレスに対し電子メールを送信することにより変更内容を告知します。

第2条 (受講資格)

以下の各号に該当する方は、本講座を受講することはできません。

(1)受講開始日時点で未成年であり、本講座の受講につき親権者の承諾がない場合

(2)上記のほか、本講座の受講生として相応しくない事由がある方

第3条 (個人情報の取り扱い)

当社は、本講座でいただいた個人情報を、個人情報の保護に関する法律(個人情報保護法) にしたがって厳重に取扱います。

主たる利用目的

１）本講座の講座受講に関する連絡

２）当社が主催するプロジェクトについてのご連絡

３）本講座に対する支払の処理および管理

第4条 (受講料金の支払)

1.本講座の受講料金の金額は募集ページに掲示し、受講の申し込みがあった方へ、支払い手続き方法及び支払い期日を、応募時にいただいたメールアドレスにお送りします。振込手数料は受講者の負担とします。

2.払込期限日までに受講料金の入金が確認できない場合、受講をキャンセルしたものとみなします。

3.一旦入金された受講料金は、第2条に掲げる事由が発覚したことにより受講をお断りする場合を除いて、理由の如何を問わず返還されません。

第5条 (スケジュールの通知)

1.本講座の開講日程、講義時間および会場については、適宜公式サイトに掲示します。

2.災害や悪天候、担当講師の体調不良等、やむを得ない事情が発生した場合は、定められた開講日、時間等を変更または中止することがあります。スケジュールに変更を生じた場合、当該変更の内容を、受講者の登録メールアドレスに対して個別に通知します。

第6条 (禁止事項)

1.受講者は、本講座の受講および学習に際し、以下の行為を行わないものとします。

(1)法令に違反する行為

(2)本規約に違反する行為

(3)他の受講者および講師に対する誹謗中傷、名誉棄損その他これらに類する行為

(4)当社の業務または本講座の運営を妨害する行為

(5)本講座の内容を録画または録音したデータを頒布またはインターネット上にアップロードする行為

(6)本講座で配布される資料を複製し、頒布またはインターネット上にアップロードする行為

(7)誰に対するものかを問わず、差別的または攻撃的な言動

(8)第三者の知的財産権を侵害するおそれのある一切の行為

(9)上記のほか、一般的社会道徳に反すると考えられる行為

2.受講者が前項に該当する行為を行った事実が認められた場合、当社は当該受講者に対し本講座の受講を禁止し、または本サービスの提供の全部または一部を停止することができます。受講者の違反行為が重大である場合、当社は当該受講者との間の受講契約を解除します。

3.前項に従って本講座の受講が制限され、または契約が解除された場合においても、講習料の返還は行いません。

第7条 (第三者の知的財産権の保護)

1.受講者は、本講座の受講および学習に際して作品を制作する場合は、各自の責任において、第三者の著作権その他の知的財産権を侵害することがないよう、十分留意する義務を負います。

2.当社は、受講者が作成する作品が第三者の知的財産権を侵害しているか否かについて審査する義務を負いません。また、受講者が作成した作品について第三者との間に紛争が発生した場合、受講者は自らの責任と費用で当該紛争を解決し、当社に損害を与えないよう必要な措置をとる義務を負います。

第8条 (事故の責任)

1.本講座の受講中に発生した盗難、紛失、受講者間のトラブルその他の事故については、当社は一切責任を負いません。

2.受講者の過失により当社または講師が提供する器具・物品（受講会場の内装、什器備品を含みます）を紛失または破損した場合は、当該紛失または破損した物と同等の物を取得する費用を基礎として、受講者が実費の弁償を行っていただきます。

第9条（免責事項）

1.本講座は、すべての受講生について学習の成果を保証するものではありません。受講生が本サービスの成果を利用して行ったいかなる行為についても、当社はその結果について責任を負いません。

2.本講座において提供される教材、資料等の内容については万全を期しておりますが、当該内容の完全性、無誤謬性は保証されていません。本講座において提供された教材、資料等に依拠して行ったいかなる行為についても、当社はその結果について責任を負いません。

第10条 (講座の終了)

1.本講座は、所定のスケジュールが完了したときに終了します。

2.前項の定めにかかわらず、天災地変・戦争等の不可抗力、講師の健康上の問題などその他やむを得ない事由によって本講座の開講が困難となった場合は、所定のスケジュールが完了する前に本講座を終了する場合があります。

第11条 (知的財産権の帰属および利用)

1.本講座において提供される教材、資料等（以下「教材等」といいます）に関する知的財産権は、作成者である当社または講師に帰属します。受講者は教材等を自身の学習の目的の範囲内で自由に利用できますが、これは、教材等に関する権利について受講者に対する法的な許諾を与えるものではありません。

2.本講座において受講者が作成する作品に関する知的財産権は、作成者である受講者に帰属します。受講者は、当社および当社が指定する本講座のスポンサーが、当該作品を公式サイトおよび公式SNS、その他主催各社の指定する媒体において、プロモーションの目的で使用することを承諾します。

3.受講者は、本講座における受講風景、学習過程等を撮影した写真及び映像について、当社および当社が指定する本講座のスポンサーが、公式サイトおよび公式SNS、その他主催各社の指定する媒体において、プロモーションの目的で使用することを承諾します。

第12条 (フィードバック、コメントの取扱い)

本講座の学習過程において受講者が学習内容について投稿したコメント、フィードバックその他これに類する情報について、当社はこれを自由に利用できるものとします。これらの情報に関し、受講者が著作権ないし著作者人格権を主張することはできません。

第13条 (細則)

本規約に定めのない事項のうち詳細を定める必要のあるものにつき、当社は別途細則を作成することがあります。作成された細則は公式サイトにおいて公表されることにより本規約の一部となり、本規約の定めに従って受講者との間の契約の内容となります。

第14条 (準拠法および裁判管轄)

本規約は日本法に準拠します。本規約に基づく一切の権利義務に関する紛争については、東京地方裁判所を第一審の専属的合意管轄裁判所とします。

以上